アルコール摂取による社会的な損害

アメリカでは1920年から1933年まで禁酒法が制定されていた。この歴史を最初に学んだとき、なんてむちゃな法律だと思った。

しかしながら、冷静に考えてみると、アルコールは多くの犯罪の温床になっているとも思う。長く生きていればいるほど、誰しも、自分自身がトラブルを起こしていなくとも、友人や親族で酒で人間関係を失敗している人や、もしくは繁華街などで酔っ払いの喧嘩など、酒の場のトラブルを見ているだろう。ニュースで聞く殺人事件の加害者の一部も家や外食店などで酒を飲んでいて、かっとなったものだろう。また、飲酒運伝で事故を起こして死ぬ人も毎年多数いる。さらには、よっぱらいが道に寝そべって、そのまま車に轢かれて死亡することもある。

つまりは、酒などのアルコール類がなければ、多くの人命が救われるし、多くのけが人やけがによる障碍者も減らせるのである。

こういうことを考えると、禁酒法とまではいかなくとも、アルコール類への税金が高くなるのはやむをえないし、将来的にもし可能ならば、外食産業では常時、すべての客に監視カメラとAIによる飲酒したアルコール量の探知をし、客が 一定程度のアルコールを摂取したら、アルコールを飲むことをやめてもらう、あるいは酒類の販売停止をできるなど技術革新や法整備があると良いだろうとも思える。

 

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